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放影研報告書(RR) 8-06

原爆被爆者における固形がん罹患率:1958-1998年

Preston DL, Ron E, 徳岡昭治, 船本幸代, 西 信雄, 早田みどり, 馬淵清彦, 児玉和紀
Radiat Res 168(1):1-64, 2007
要 約
本論文は、広島・長崎の原爆被爆者から成る寿命調査(LSS)集団における固形がん(血液または造血器の悪性腫瘍以外のがん)罹患率に対する放射線の影響に関する2回目の全般的な報告書である。1958年時点で生存しており、かつそれ以前にがん罹患が確認されていない、個人線量が推定されているLSS対象者105,427人において、1958年から1998年までに診断された(黒色腫以外の皮膚がんを含む)第一原発がん17,448例に基づいて解析を行った。すべての固形がんを一つのグループとして、また19の特定のがん部位あるいはがん部位群、および五つの組織型群について、放射線に関連した相対リスクおよび過剰率を検討した。ポアソン回帰法を用いて、放射線関連リスクの大きさ、線量反応の形状、性・被爆時年齢・到達年齢に伴うリスクの変化、ならびに過剰リスクのレベルおよびパターンにおける部位間の変動を調べた。全固形がんを一つのグループとして見た場合、結腸線量が0.005 Gy以上の調査対象者から発生したがん症例のうち約850例(約11%)が原爆放射線被曝と関連していると推定された。このデータは、高線量域では線量反応がやや平坦になっているが、0-2 Gyの範囲では一貫して線形の線量反応が認められることを示している。更に、被曝線量が0.15 Gy以下の対象者に解析を限定した場合にも、統計的に有意な線量反応が認められた。全固形がんを一つのグループとして見た場合、および部位別に見た場合も多くの部位について、過剰リスクは性・到達年齢・被爆時年齢に伴い有意な変動を示した。被爆時年齢が30歳の場合、70歳における固形がん罹患率は、1 Gy当たり男性で約35%(90% CI 28%; 43%)、女性で約58%(90% CI 43%; 69%)増加すると推定された。全固形がんを一つのグループとして見た場合、1 Gy当たりの過剰相対リスクは、到達年齢を補正すると、被爆時年齢が10歳増加するごとに約17%減少し(90% CI 7%; 25%)、また被爆時年齢を補正すると、到達年齢の1.65乗に比例して減少する(90% CI 2.1; 1.2)。到達年齢に伴う過剰相対リスクの減少にもかかわらず、過剰絶対率は調査期間を通じて増加するように見られ、放射線に関連したがん罹患率の増加が、被爆時年齢にかかわらず生涯を通じて持続することを更に裏付けている。全固形がんを一つのグループとして見た場合、女性は男性よりも若干高い過剰絶対率を示すが(女性対男性の比 1.4; 90% CI 1.1; 1.8)、この差違は、性に特異な部位を除外して解析を行った場合には消失する。口腔がん、食道がん、胃がん、結腸がん、肝臓がん、肺がん、黒色腫以外の皮膚がん、乳がん、卵巣がん、膀胱がん、神経系がんおよび甲状腺がんを含む、ほとんどのがん部位について放射線に関連したリスクの有意な増加が認められた。膵臓がん、前立腺がんおよび腎臓がんについては統計的に有意な線量反応は示唆されなかったが、これらの部位の過剰相対リスクも、全固形がんを一つのグループとした場合のそれと一致していた。直腸がん、胆嚢がんおよび子宮がんの線量反応推定値は統計的に有意ではなく、これらの部位のリスクは全固形がんを一つのグループとした場合よりも低いかもしれないことが示唆された。しかし、小児時期での被曝が子宮体がんのリスクを増加させるかもしれないという証拠が今回のデータから示唆された。五つの検討したすべての組織型群(扁平上皮癌、腺癌、その他の上皮性癌、肉腫、およびその他の非上皮性癌)についてリスクの増加が認められた。データは限られているが、思春期から青年期に発生するがんについて放射線に関連したリスクの有意な増加が認められた。固形がんリスクの継続的な増加から、寿命調査は、少なくとも今後15-20年間は放射線被曝と固形がんリスクについて重要な新しい情報を提供し続けるはずである。