お問い合わせはこちらへ。


現在、放射線影響研究所の副理事長兼業務執行理事を務めています。調査・研究および国際科学政策において25年以上の経験を積んできました。

ジョンズ・ホプキンス大学ブルームバーグ公衆衛生大学院（米国メリーランド州ボルチモア）で博士号（疫学）を取得。米国国立がん研究所（NCI）放射線疫学部門に所属し、がんリスクにおける環境因子と遺伝因子の相互作用に焦点を当てた研究を行いました。低－中線量の放射線に分割被ばくした、10万人以上の技師から成る職業集団を対象とした米国放射線技師調査の共同責任者を務め、また診断や治療のために、幼少期に放射線被ばくした後のがんリスクについても調査しました。放射線研究のほか、脳腫瘍に関する最初の全ゲノム関連調査の一つを立案・指揮。また、各国の共同研究者と緊密に協力して、胆嚢がんに関する初の大規模全ゲノム関連研究を立案・解析し、論文を発表しました。この研究では、いくつかのリスク遺伝子座が新たに確認されました。その後、NCIグローバル・ヘルスセンターの南アジアディレクターとして、がん研究や研修に関する地域プログラムの設立開発・監督・評価を主導。がん研究における共同研究を促進するために、NCI全所に渡る協力を組織化した統率力が評価され、NCI所長賞を受賞しました。

直近では、保健担当大使館員・南アジア地域代表として、米国保健福祉省とその傘下にある米国国立衛生研究所や疾病予防管理センターおよび食品医薬品局などの機関の調査や研究、取り組み、政策上の重要事項について監督・調整し、南アジアにおける米国代表を務めました。この役職に就いていた期間に、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行に対する地域的対応の重要な側面を調整し、共同生物医学研究を促進するさまざまな協定をまとめ、G-20や日米豪印クアッド（QUAD）および世界保健総会などの多国間フォーラムにおいて、責任のある立場から、保健に関する施策を講じました。

現在は、国際放射線防護委員会の第一委員会（生物学的影響）の専門委員、国際脳腫瘍疫学コンソーシアム、米国小児がん生存者研究、世界保健機関、The Lancet Oncology誌（腫瘍学）および米国インド教育財団プログラムの諮問委員を務めています。