原爆放射線胎内被爆児における発癌リスク，1950-84年

吉本泰彦，加藤寛夫，Schull WJ

編集者注: この報告書に基づく論文は次に発表された。Lancet 2:665-9，1988

要 約
広島・長崎の原爆胎内被爆児における 40年間の発癌リスク（発生率）を調査した。死亡だけに限定した前回の報告に 8年間の追跡期間を追加することになる。生後14歳までに観察された小児癌はわずかに 2例だけであった。2例とも高線量に被曝している。それ以降にみられる癌はすべて成人期の癌であった。0.30Gy以上の線量群で観察された癌は 0Gy線量群の症例より早期に発生しているだけでなく、増加を続けている。被爆40年後、0.30Gy以上の線量群の累積発生率は、0Gy線量群の 3.9倍になる。1986年線量推定方式（DS86）で推定されている母親の子宮における吸収線量によれば、1950－84年の観察期間では、1Gy被曝線量での相対危険度は 3.77で、その 95％信頼区間は 1.14～13.48になる。0.01Gy以上のすべての被曝線量群における 10万観察人年-gray当たりの平均過剰リスクは 6.57（0.07～14.49）で、また同群における寄与危険度は 40.9％（2.9％～90.2％）である。胎児線量で評価することを考えれば、これらの結果は胎内で被曝した者のほうが出生後に被曝した者（少なくとも成人で被曝した人）に比べて放射線誘発癌に対する感受性が高いことを示唆している。しかしながら、確定的な結論を出すにはまだ追跡調査をする必要がある。