原爆被爆者の軟部および骨組織における悪性腫瘍の病理学的研究、1957-2003年

要約

高線量治療放射線に伴う軟部および骨の肉腫の過剰リスクについてはかねてより知られているが、比較的低線量の放射線照射に際しての疫学的な情報は非常に少ない。放射線影響研究所（放影研）の寿命調査集団（LSS）の固形がん発生率についての最新の解析は、この固定集団において初めて、腫瘍登録の腫瘍発生率資料に基づいて広範囲に分類した肉腫に、有意な線量反応の証拠があることを示している。我々は、推定線量（DS02）と組織型・組織亜型別の肉腫の発生リスクとの相関について研究するために、詳細で標準的な肉腫の病理調査の実施を提案する。LSS固定集団における1957年から2003年の期間に発生した軟部および骨の肉腫例について、広島および長崎腫瘍登録を通じて確認し、更に両市の放影研や主要医療機関における剖検、外科病理記録に基づく追加情報および死亡届からの情報を補足する。病理医は上述の腫瘍登録やその他の機関に報告された軟部および骨の肉腫例を調査するとともに、軟部および骨の肉腫の診断が誤診である可能性のある腫瘍例を調査する。病理医はまた、組織型による診断の一致を条件付け、世界保健機関（WHO）の軟部・骨腫瘍の組織学的分類（2002年）により分類する。解析はポアソン回帰法を用いて肉腫の放射線関連リスクを評価し、年齢、性、その他の修飾効果があれば、それについても評価する。

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